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マンションリノベーションの注意点

本ページでは、マンションリノベーションを実践するにあたり、どのような注意点があるのかについて、考察を取りまとめてご紹介していきたいと思います。

工事の際は管理組合などに許可や申請が必要

マンションリノベーションのメリット・デメリットのページでも触れていますが、マンションのリノベーション工事を行う際の注意点の筆頭として挙げられるのが、管理組合などに許可や申請が必要になるという点です。また賃貸ではなく、購入する物件だからといって、すべてを自由に出来る訳ではないということにも注意が必要です。

より具体的には、リノベーションを行えるのはマンション物件の「専有部分」に限られており、「共用部分」ならびに「専用使用部分」は手を加えることはできません。これらのうち、共用部分とは、廊下や階段、集合エントランスなどを指すのはお分かりですね。逆に専用使用部分というのが分かりにくいかもしれません。簡単に言えば、マンション物件の玄関ドア、ベランダ、窓サッシなどを指します。まずこれらの点は、予め踏まえておいてください。

その上で、いささか厄介なのが、その物件の管理組合などが、独自の規則やルールを定めている場合です。例えば、そうした工事は指定の業者でなければ不可、使用する建材の種類の指定、あるいは風呂やキッチンなどの水回りや配管を変更するのは不可といった具合です。いざ中古物件を購入してリノベーションしようとしたら、こうした規則のため行えないということも考えられますので、事前にしっかりチェックしておくことが重要です。

マンションの築年数によっては耐震補強が必要

そしてリノベーションを前提とした中古物件を入手する際に考慮しておくべきポイントが、その物件の築年数です。リノベーションのメリットは、中古で割安に購入した物件を大修繕することで、新築よりリーズナブルに理想の住まいを入手できることです。しかし、築年数が大きく経過しているような物件の場合、修繕費用が大きく増加してしまったり、耐震補強を加えなければならないなどで、却って高くついてしまうということもありえます。価格と築年数、そして修繕費用などを総合的に判断すべき必要があるのです。

とりわけ大きな判断ポイントとなるのが1981年6月以降に耐震基準の改正が行われたという点です。認可を受けたのがこれ以前なのか、以後なのかによって、補修費用は大きく変わってくる可能性大です。ただし、1981年以前の基準で認可を受けていたとしても、物件によっては、この改正を見越して建てられたものや、元々基準を上回るレベルで建てられているといった物件も存在しています。1981年だからダメとは言い切れません。耐震性については、こうした事情を踏まえた上で、その道の専門家に助言を求めるのが賢明です。

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